新学長としてカーク・パタソン博士就任-経営と教育の統合により、より市場ニーズを捉えた大学を実現

平成14年1月31日

テンプル大学ジャパンキャンパス(港区南麻布)は、2002年1月1日よりカーク・パタソン博士が学長として就任したことを発表します。テンプル大学ジャパンキャンパスでは、1982年設立以来、昨年2001年までテンプル大学米国本校(ペンシルベニア州フィラデルフィア)で教鞭を取った教授が学長として就任してきました。したがって今回の就任は、日本において一般企業で長年経験を積んだ人材としては初の学長就任となります。

パタソン博士は、米国パタソン・アソシエイツ社社長、米国でも有数のPR会社であるギャビン・アンダーソン社の日本支社ギャビン・アンダーソン・ジャパン社代表取締役社長などを歴任した後、保険・金融サービス業界の世界的リーダーであるAIG(アメリカン・インターナショナル・グループ)の日本・韓国地域コーポレートコミュニケーション担当リージョナルバイスプレジデントを務めました。カナダ出身のパタソン博士は、カナダで学士、修士課程を修了の後、 1984年に米国タフツ大学フレッチャー・スクールで国際関係学の修士号、1991年に博士号を取得しています。また、筑波大学に研究員として留学した経験もあり、日本語が堪能で日本文化にも精通しています。

パタソン博士は、18年間にわたり企業広報および経営分野で活躍してきましたが、今回が初めての教育界への転進となります。学長就任に際し、グローバル化がこれまで以上に重視される今、テンプル大学ジャパンキャンパスが日本の英語教育、そして国際教育における指導的役割を果たす可能性を持っていることを重要視しています。パタソン博士は、国際社会が必要とする人材の育成に努め、日本社会への貢献を目指します。企業での経験を生かして経営方針を一新、日本社会でのテンプル大学ジャパンキャンパスの位置付けを明確にし、より市場ニーズに合った環境と授業内容を提供していくことを第一の目標として挙げています。これにより、プログラム数および学生数の増大に努めます。また、日本の大学では希薄といわれる大学の社会貢献という点も考慮し、社会復帰を希望する不登校学生の入学を検討するなど、社会が求める人材の育成と社会貢献を念頭におきながら経営に携わります。

新学長就任に先立ち、昨年11月1日より学部課程ディレクターを務めるローマン・シブリウスキー博士が副学長を兼任、ローレンス・レペタ氏が副学長兼法学修士課程ディレクターに就任しました。これにより、本年より新たな経営陣がテンプル大学ジャパンキャンパスの経営を司ります。

以上

テンプル大学ジャパンキャンパス(東京都港区南麻布2-8-12)について

テンプル大学ジャパンキャンパス(Temple University, Japan Campus)は、1982年に米国ペンシルベニア州立総合大学であるテンプル大学の国際キャンパスのひとつとして東京に設立されました。今年で設立20周年を迎えます。経営面においては、1996年より米国本校による100%出資、直接経営となりました。学部課程をはじめ、大学院教育学部英語教授法(TESOL)博士課程・修士課程、法学修士課程(LL.M.)、エグゼクテイブMBAプログラム、大学附属英語研修課程、生涯教育プログラム、企業内教育プログラムを開講し、幅広いニーズに対応したプログラムを展開しています。米国大学の日本キャンパスとしては最大の規模を誇り、米国本校と同一内容のプログラムを英語で提供しています。米国本校からの留学生を含む、世界30カ国の学生約1700名が学ぶ、国際的なキャンパスです。

カーク・パタソン博士略歴

職歴

2002年~ テンプル大学ジャパンキャンパス学長
1995年~2001年 AIGカンパニーズ日本・韓国地域 コーポレートコミュニケーション担当リージョナルバイスプレジデント
1991年~1994年 ギャビン・アンダーソン・ジャパン社 代表取締役社長
1988年~1991年 米国 パタソン・アソシエイツ社 社長 
1984年~1988年 IRジャパン(株) 共同創立者および取締役

学歴

フレッチャー・スクール、タフツ大学、米国
1991年、国際関係学博士号取得。論文「世界的経営者のためのグローバル構図」
日本経済新聞とウォールストリートジャーナルに海外レポートを掲載。
1984年、国際関係学修士号取得(栄誉賞)。専門分野:国際法人法、法律と発展、政治・経済の現代化、東アジア外交史。論文「日本の政府と事業の関係」
北洋プログラム運営を助け、年間セミナーの実行で北洋全域から若い学者を召集することに成功。
フレッチャー学部を北海道に設立するため事業プランを作成するとともに交渉役の中心人物となる。

社会工学部、筑波大学
1979年9月から1981年7i月まで研究員。調査内容:(1)北海道経済計画と発展、(2)日本の地方都市管理に対する近隣社会の役割。

都市地域計画学部、クィーンズ大学、カナダ
1982年、都市地域計画学 修士号取得(栄誉賞)。専門分野:地域経済計画、土地利用方針、発展途上国経済発展、開拓者計画。論文「発展計画の傾向: 東南アジアにおけるワールドバンク」

ビクトリア大学、カナダ
1975年、文学士号取得(優等コース)。専攻:地理学。論文「遠隔市町村: 問題と展望」

主な活動
YMCA 国際賛助会(障害児に対する支援活動), 会長 (1999-2001) 、現副会長
在日カナダ商工会、理事 (1995-1997)
日本インベスターリレイションズ、取締役 (1992-1997)