2026年3月30日にTUJで開催された観光業界の合同イベントにおけるパネルディスカッションの様子。

  • TUJでの観光業界の合同イベントが、学生に業界関係者と交流する機会を提供
  • パネルディスカッションでは、デジタルトランスフォーメーションが従来のホスピタリティをどのように変革しているか、またオーバーツーリズムなどの課題に焦点が当てられた
  • TUJの観光・ホスピタリティ・イベントマネジメント学科は2023年の開始以来高い関心を集めており、TUJ京都の開校によりさらに勢いを増している

テンプル大学ジャパンキャンパス(東京都世田谷区/学長:マシュー・ウィルソン、以下TUJ)の観光・ホスピタリティ・イベントマネジメント学科 とBooking.comは、2026年3月30日に観光に関する合同イベントを開催しました。このイベントでは、観光業界の経営幹部による講演、TUJ教授がモデレーターを務めるパネルディスカッションに加え、業界関係者がTUJ学生と交流するネットワーキングの機会も設けられ、業界の変化するビジネス環境と直面する課題について考える場となりました。

「The Future of Tourism: Enabling a Connected Travel Ecosystem(観光の未来:つながる旅行エコシステムの実現)」と題されたこのイベントでは、イノベーション、官民連携、そして従来のホスピタリティにとどまらない新たなキャリアの可能性について議論が行われました。イベントは学生ラウンジ 「パーラメント(Parliament)」で開催され、観光業界の関係者、ビジネスプロフェッショナル、そしてTUJの学生たちが一堂に会しました。参加した学生の多くは、観光・ホスピタリティ・イベントマネジメント学科に在籍しています。

世界的に評価されるテンプル大学の観光・ホスピタリティプログラムと、大手グローバルオンライン旅行代理店であるBooking.comとのコラボレーションは、学生たちに業界トレンドへの理解を深める機会を提供しました。デジタルトランスフォーメーション、政策動向、新たなビジネスモデルといったテーマを通じて、旅行が従来のホスピタリティの枠を超えていかに変革しているかが浮き彫りになりました。

パネルディスカッションと学生参加

テンプル大学の観光・ホスピタリティ・イベントマネジメント学科の上級准教授、ベンジャミン・アルトシューラーがパネルディスカッションのモデレーターを務め、デジタル化が進む旅行エコシステムにおける新たな可能性に焦点が当てられました。ディスカッションには、Booking.comのアジア太平洋地域 公共政策部門責任者であるヤン・リー氏、ベルトラ株式会社のCTrO(Chief Transformation Officer:最高変革責任者)兼COO(最高執行責任者)のバート真弓氏、そして大手グローバルホテルチェーンの国内代表であるショーン・ニコルス氏が登壇しました。

パネルディスカッションでは、AIの活用拡大を含む業界のデジタル発展が観光をどのように変革しているかが議論されました。この分野は急速に成長しており、パンデミック後さらに加速し、世界経済成長の重要な原動力となっています。

同時に、パネリストは、人によるサービスは依然として顧客に好まれており、ニーズに応える上で引き続き重要な役割を果たしていると指摘しました。また、オーバーツーリズムをはじめとする業界が直面する課題についても議論されました。

テンプル大学の学生は、パネリストが質問に答える形でさらなる見解を示してくれたことで、これらのテーマをより深く掘り下げる機会を得ました。その後、学生、パネル参加者、業界ゲストはグループに分かれ、観光分野におけるネットワーキングと人脈づくりを行いました。本イベントはTUJを代表して、アルトシューラー上級准教授と観光・ホスピタリティ・イベントマネジメント学科のユーティン・アン准教授によって企画・運営され、TUJの学生のサポートにより行われました。さらに、Booking.comの政府渉外・公共政策担当マネージャーであるラングリー希里唯氏も、本イベントの実現に重要な役割を果たしました。

世界ランキング上位の観光・ホスピタリティプログラム

TUJは2023年秋学期から観光・ホスピタリティ・イベントマネジメント学科を導入し、以来、学生から高い関心を集めるプログラムへと成長しています。2025年のTUJ京都開設により、さらに勢いを増し、日本の多様な観光の現場により直接関わる機会が学生に広がっています。

京都への拡大により、TUJは地域の観光関係者との連携を深めるとともに、実践的な学びの新たな機会を創出しています。高い評価を受ける同プログラムを京都に展開することで、大学は教員・学生双方の研究活動の拡充を支援する体制も整えており、観光業界におけるその役割をさらに強化しています。


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